ＲＡＪ　日本リバーガイド協会　ラフティング

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日本リバーガイド協会(RAJ)は、日本レクエーショナルカヌー協会(JRCA)の付託を受け、(社)日本カヌー連盟公認ガイドを認定しております。

日本リバーガイド協会(RAJ)事務局
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設立趣旨と日本リバーガイド協会の基本理念

ＲＡＪ設立に至るまで

主な活動の軌跡

2007年度日本リバーガイド協会役員名簿

設立趣旨と日本リバーガイド協会の基本理念

近年、わが国ではアウトドアスポーツの普及に伴ない、リバーラフティングが急速に大衆化しつつある。自然に身を置き、五感を通じて、生かされる自然の大切さを実感する。
アウトドアスポーツは１９７０年代を中心に、世界的に起こった自然回帰への大きなムーブメントであり、ラフティングはその中で大きな役割を果たしている。

自然環境への意識の啓蒙

かつて河川こそが公道だった。交通の手段として船が行き交い、筏を組んでの木材の運搬など、輸送手段として重要な役割を果たしてきた。近代になって、陸上道路網の整備がなされ、交通の手段としての河川は人々の日常の生活目線から遠ざかることになる。結果として、河川は、生活用水や発電用途としての利水、或いは下水排水溝としての役割のみを担うことになってしまった。河川から目線をそむけてしまった人々は、川に汚物が放置され水が汚染されていても関心を示さなくなってしまっていた。ラフティングなど、河川を利用したアウトドアスポーツの普及は、再び人々の目線を水面に戻し、自然環境の大切さを身をもって実感させる大いなるきっかけを与える。

チームワークと体験活動

一艇に、ボートに乗り合わせる複数の乗員のパドリング操作と協力によって運航されるラフティングは、チームプレイの重要さを実体験すると共に、次々と迫り来る激流を全員が協力し合い、ひとつひとつの瀬をクリアして行く達成感と連帯感を提供する。ラフティングは、とりわけ次世代を担う多感な若者達に、団体行動の中に学ぶチームワークの重要性と、充実した達成感を提供する。ラフティングは、スリリングに急流下りを楽しむスポーツ派から、周辺の景観を楽しみ、鳥のさえずりを聞き、流れに身をまかせながら川を下るのんびり派まで幅広い川下りの楽しみを提供する。そして商業ラフティングは、大衆が最も手近にアウトドアスポーツを体験できる入門手段である。

危機管理と責任

いかなる河川においても、安全に川下りを楽しむには、（河川における）不測の事態に対する危機管理や安全対策を充分に行い、運行に際しては、その河川を充分理解した経験豊富なガイドをラフトの引率にあてなければならない。商業ラフティングに従事する者は、参加する顧客に対しても、顧客が自ら負うべき自己責任の範囲を説明し、理解・承知してもらい、主催者たるべき業者の負うべき責任を充分に自覚しなければならない。安全運行に必要な情報システムの構築、ガイド技術の研鑚、労働環境の整備、地域関係諸団体との協調・協力関係の構築、海外関連諸団体との情報交換及び国際的協力関係の構築、保険制度や損害賠償責任など、今後我々が取り組まなければならない課題は数多くある。

協会設立

上記の認識のもとに、商業ラフティングに従事する一人一人が、個人・団体を問わず、課せられた社会的責任を果たすとともに、職業としてのラフティングの存在を社会に知らしめ、個々の社会的地位の確立を目指す。わが国における商業ラフティングの更なる普及と発展の為に、安全とサービスの向上を目指して、ここに日本リバーガイド協会（以下ＲＡＪとする）を設立する。

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ＲＡＪ設立に至るまで

余暇の過ごし方を再認識する時流や、アウトドアレジャーブームの追い風を受けて、それまでごく一部の人々によってアドベンチャー的な位置付けで楽しまれていたラフティングというリバースポーツが、90年代前半より商業ベースのレジャースポーツとして全国的に注目を集めるようになった。そこに生じた商業ラフティングへの社会的ニーズを受けて、同年代より、営利を目的にラフティング・トリップを催行する企業・団体・個人の数も全国的に急増した。

しかしそんな時勢下において、営利目的のラフティングを統括する団体や行政機関は存在せず、営業活動に対する許認可制度も皆無であったため、充分な知識・経験・実績、安全管理能力や設備がなくても、一定の資機材と人員さえそろえれば、誰でも翌日からラフティング事業が展開できるという、一種、野放図に近い状況が日本で展開され始めようとしていた。

このような状況のもと、ラフティングが社会的な注目を浴びるにつれ、事業者間における事業内容の質、安全管理の不均等性や不備・ルール不在の弊害などが顕在化し、業界の内外から指摘されるようになってきた。特に、顧客の安全性を保障する安全管理面における規格や法律、条例等が存在しない現在、野放図なままの業界成長は、重大な事故を発生させる可能性を孕んでいると指摘されている。

そこで、ラフティング事業全体が大きな社会的糾弾の対象になる前に、行政機関の指導を待つまでもなく、業界として自主的な対策を講じる必要性があるという機運が高まった。その結果、具体的な対策案として具現化されたのが日本リバーガイド協会である。当協会では、加盟業者の総意に基づいて自主規制を敷き、あわせて事業者間相互の情報交換や研修会実施によって事業内容の質向上をはかり、同時に安全管理体制の向上を実現し、業界全体の総合的な資質が向上することを最終目標としている。

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主な活動の軌跡

1997年	１月２月３月５月	第９回カヌーショー（東京）にて第１回設立準備会を実施第２回設立準備会（東京）第３回設立準備会（東京）第１回総会開催（岐阜）登録会員（カンパニー）13社
1998年	３月５月１０月	第２回総会登録会員　（カンパニー）16社第１回リバーガイド・インストラクター及びエグザミナー研修会（群馬県・利根川）第１回リバーガイド・ミーティング（四国・吉野川）
1999年	２月５月１０月	第３回総会（東京）登録会員（カンパニー）20社第２回リバーガイド・インストラクター＆エグザミナー・ミーティング（北海道・尻別川）１０月第２回リバーガイドミーティング（岐阜県・長良川）
2000年	３月１０月１１月	第４回総会（東京）登録会員（カンパニー）25社第３回インストラクターミーティング（検定試験）（四国吉野川）リバーガイド資格認定試験第３回リバーガイドミーティング（熊本県・人吉市・球磨川）
2001年	２月５月１１月	第５回総会（東京）第３回インストラクターミーティング（検定試験）（四国吉野川）第４回リバーガイドミーティング（愛知県・犬山市・木曽川）
2002年	２月	第 5 回リバーガイドミーティング（静岡県・富士川・ 85 名）
2003年		第 6 回リバーガイドミーティング（埼玉県・荒川長瀞・ 89 名）
2004年	４月６月１０月１１月	シニアリバーガイド研修会（中部東海・ 32 名）検定官・テスター講習会（中部東海・ 22 名）シニアリバーガイド研修会（東日本・ 19 名）検定官・テスター講習会（東日本・ 13 名）シニアリバーガイド研修会（北海道・ 35 名）シニアリバーガイド研修会（西日本・ 34 名）検定官・テスター講習会（北海道・ 17 名）検定官・テスター講習会（西日本・ 13 名）第 7 回リバーガイドミーティング（四国吉野川・ 90 名）第 8 回総会
2005年	４月５月６月１１月	シニアリバーガイド研修会（大阪・ 33 名）シニアリバーガイド研修会（東京・ 25 名）検定官・テスター講習会（利根川・ 9 名）第 8 回リバーガイドミーティング（熊本県・球磨川・ 96 名）
2006年	３月４月５月１１月１１月	第 9 回総会シニアリバーガイド初任者研修会 ( 大阪 ) シニアリバーガイド初任者研修会 ( 東京 ) 第 9 回リバーガイドミーティング（群馬県・利根川・ 90 名）シニアリバーガイドワークショップ（更新講習会）（水上）

2007年度　日本リバーガイド協会役員名簿

会長	青木　勇
副会長	北川　健司
副会長	堅村　浩一
専務理事	藤原　尚雄
専務理事	野村　直哉
専務理事	宇山　明彦
監査	小橋　研二

名誉　顧問	辰野　勇

事務局長	石田　真子

北海道ブロック長	ロス・カーティ
東日本ブロック長	小柿　剛
中部・東海ブロック長	佐野　文洋
西日本ブロック長	橋本　敬二

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